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上越地域学校教育支援センター 令和元年年度 役員一覧 « JSiRC

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最終更新日:令和元年(2019)10月15日 PDF [80. 3KB] 東部学校経営支援センター 〒113-0033 文京区本郷1-3-3(東京都教職員研修センター5階) 電話:【管理課】3815-2511 【経営支援室】3815-4740• 一橋高等学校• 日比谷高等学校• 六本木高等学校• 新宿山吹高等学校• 小石川中等教育学校• 竹早高等学校• 向丘高等学校• 工芸高等学校• 浅草高等学校• 上野高等学校• 忍岡高等学校• 白鴎高等学校• 白鴎高等学校附属中学校• 蔵前工業高等学校• 青山高等学校• 広尾高等学校• 竹台高等学校• 荒川工業高等学校• 青井高等学校• 足立高等学校• 足立新田高等学校• 足立西高等学校• 足立東高等学校• 江北高等学校• 淵江高等学校• 足立工業高等学校• 荒川商業高等学校• 葛飾野高等学校• 南葛飾高等学校• 葛飾総合高等学校• 農産高等学校• 本所工業高等学校• 葛飾商業高等学校• 文京盲学校• 葛飾盲学校• 葛飾ろう学校• 城北特別支援学校• 水元特別支援学校• 足立特別支援学校• 葛飾特別支援学校• 南花畑特別支援学校• 水元小合学園 東部学校経営支援センター支所 〒130-0002 墨田区業平1-7-4(東京都墨田都税事務所4階) 電話:3625-2191• 晴海総合高等学校• 三田高等学校• 芝商業高等学校• 日本橋高等学校• 墨田川高等学校• 本所高等学校• 両国高等学校• 両国高等学校附属中学校• 城東高等学校• 東高等学校• 深川高等学校• 科学技術高等学校• 墨田工業高等学校• 江東商業高等学校• 第三商業高等学校• 大江戸高等学校• 八潮高等学校• 大森高等学校• 蒲田高等学校• 美原高等学校• 六郷工科高等学校• 大田桜台高等学校• つばさ総合高等学校• 江戸川高等学校• 葛西南高等学校• 小岩高等学校• 小松川高等学校• 篠崎高等学校• 紅葉川高等学校• 葛西工業高等学校• 橘高等学校• 城南特別支援学校• 墨東特別支援学校• 矢口特別支援学校• 墨田特別支援学校• 江東特別支援学校• 港特別支援学校• 白鷺特別支援学校• 品川特別支援学校• 青山特別支援学校• 鹿本学園• 城東特別支援学校• 臨海青海特別支援学校 中部学校経営支援センター 〒151-0073 渋谷区笹塚1-26-9 電話:【管理課】3469-9783 【経営支援室】3469-9794• 新宿高等学校• 大崎高等学校• 小山台高等学校• 駒場高等学校• 桜修館中等教育学校• 目黒高等学校• 国際高等学校• 総合芸術高等学校• 田園調布高等学校• 雪谷高等学校• 桜町高等学校• 千歳丘高等学校• 深沢高等学校• 松原高等学校• 芦花高等学校• 園芸高等学校• 世田谷総合高等学校• 総合工科高等学校• 世田谷泉高等学校• 第一商業高等学校• 富士高等学校• 富士高等学校附属中学校• 荻窪高等学校• 杉並高等学校• 豊多摩高等学校• 西高等学校• 杉並総合高等学校• 三鷹中等教育学校• 神代高等学校• 調布北高等学校• 狛江高等学校• 大島高等学校• 大島海洋国際高等学校• 新島高等学校• 神津高等学校• 三宅高等学校• 八丈高等学校• 小笠原高等学校• 久我山青光学園• 中央ろう学校• 青鳥特別支援学校• しいの木特別支援学校• 中野特別支援学校• 永福学園• 田園調布特別支援学校• 光明学園 中部学校経営支援センター支所 〒170-0013 豊島区東池袋4-23-9(東京都労働相談情報センター池袋事務所4階・5階) 電話:3980-6081• 戸山高等学校• 鷺宮高等学校• 武蔵丘高等学校• 中野工業高等学校• 農芸高等学校• 杉並工業高等学校• 豊島高等学校• 文京高等学校• 千早高等学校• 稔ヶ丘高等学校• 飛鳥高等学校• 板橋有徳高等学校• 赤羽商業高等学校• 王子総合高等学校• 桐ヶ丘高等学校• 板橋高等学校• 大山高等学校• 北園高等学校• 高島高等学校• 北豊島工業高等学校• 井草高等学校• 大泉高等学校• 大泉高等学校附属中学校• 大泉桜高等学校• 石神井高等学校• 田柄高等学校• 練馬高等学校• 光丘高等学校• 練馬工業高等学校• 第四商業高等学校• 大塚ろう学校• 北特別支援学校• 大泉特別支援学校• 王子特別支援学校• 高島特別支援学校• 石神井特別支援学校• 板橋特別支援学校• 練馬特別支援学校• 志村学園 西部学校経営支援センター 〒190-0022 立川市錦町4-6-3(立川合同庁舎4階) 電話:【管理課】 042 527-6590 【経営支援室】 042 527-6980• 片倉高等学校• 翔陽高等学校• 八王子拓真高等学校• 八王子北高等学校• 八王子東高等学校• 富士森高等学校• 松が谷高等学校• 南多摩中等教育学校• 八王子桑志高等学校• 立川国際中等教育学校• 砂川高等学校• 立川高等学校• 府中高等学校• 府中西高等学校• 府中東高等学校• 農業高等学校• 府中工業高等学校• 昭和高等学校• 調布南高等学校• 小川高等学校• 成瀬高等学校• 野津田高等学校• 町田高等学校• 山崎高等学校• 町田工業高等学校• 町田総合高等学校• 日野高等学校• 日野台高等学校• 南平高等学校• 国立高等学校• 第五商業高等学校• 永山高等学校• 若葉総合高等学校• 八王子盲学校• 立川ろう学校• 町田の丘学園• 府中けやきの森学園• 八王子東特別支援学校• 多摩桜の丘学園• 八王子特別支援学校• 武蔵台学園• 七生特別支援学校• 調布特別支援学校• 南大沢学園 西部学校経営支援センター支所 〒187-0002 小平市花小金井1-6-20(小平合同庁舎3階) 電話: 042 466-6091• 武蔵高等学校• 武蔵高等学校附属中学校• 武蔵野北高等学校• 多摩高等学校• 青梅総合高等学校• 拝島高等学校• 小金井北高等学校• 小金井工業高等学校• 多摩科学技術高等学校• 小平高等学校• 小平西高等学校• 小平南高等学校• 東村山高等学校• 東村山西高等学校• 国分寺高等学校• 福生高等学校• 多摩工業高等学校• 東大和高等学校• 東大和南高等学校• 清瀬高等学校• 東久留米総合高等学校• 久留米西高等学校• 上水高等学校• 武蔵村山高等学校• 羽村高等学校• 秋留台高等学校• 五日市高等学校• 田無高等学校• 保谷高等学校• 田無工業高等学校• 瑞穂農芸高等学校• 小平特別支援学校• 村山特別支援学校• あきる野学園• 田無特別支援学校• 羽村特別支援学校• 小金井特別支援学校• 清瀬特別支援学校• 青峰学園.

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ページ番号1007045 更新日 令和2年5月28日 教育支援センターは、市内在住の幼児から思春期の子どものより豊かな健全育成のため、一人ひとりの成長発達を支援する機関です。 教育相談をはじめ、不登校のお子さんの適応指導などを行っています。 相談支援 来所相談・電話相談 入口は大野田小学校正門南側 水道部寄り です 子育てに関すること、こころや身体の発達のこと、性格行動に関すること、学校生活に関すること等、幼児期から思春期の子どものさまざまな相談に応じます。 保護者からのご相談への助言や提案• お子さんへのプレイセラピー(遊戯療法)・カウンセリング等• 必要に応じて嘱託医との面談や発達検査の実施• 他の専門機関の情報提供 地下1階が教育支援センターです 電話番号:0422-60-1899 相談の秘密は厳守いたします。 適応指導教室『チャレンジルーム』 不登校になっている児童・生徒のための教室です。 学校復帰と共に卒業後の社会生活への適応を見据えて、在籍校と連携しながら学習や集団活動など、児童・生徒の指導・支援を行います。 学力や進度に合わせた個別での学習支援• 生活リズムをつくるための指導• スポーツ、飼育栽培、レクリエーション等の集団活動を通した指導• 学校行事、定期テスト、クラブ活動等の参加を通した学校への復帰支援• 三者面談、進路相談等における学校・他機関との連携 等• チャレンジルームについてのお問い合わせ 電話番号:0422-56-2052 訪問支援 不登校児童・生徒への訪問での支援、また学校での児童・生徒への支援を行います。 スクールソーシャルワーカー SSW が学校からの依頼を受け、不登校児童・生徒の家庭を訪問し、学校復帰に向けての支援を行います。 また、課題を抱えるお子さんやご家庭の対応等について、学校・関係機関等と連携・調整を行います。 登校しぶりや集団不適応の児童・生徒に対する学校での支援として、教育相談員(臨床心理士)が市立小中学校を週1回訪問し、相談を受けています。 スタッフ 臨床心理士 教職経験者 教員免許取得者 社会福祉士 嘱託医 精神科医 教育支援センターへのアクセス 下記の添付ファイルをご覧ください。 教育支援センターだより 特別号• 21号~• 11~20号• 1~10号•

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( ) 多様化する教育支援センターの機能 今回の特集テーマである不登校の問題を考えるとき、学校外の施設である教育支援センターの存在は大きい。 なかなか学校に足の向きにくくなっている子供にとっては、頼りになる居場所になっている。 そこに通う子供の気持ち(本心)はどうであろうか。 複雑多岐な〈こころ模様〉が描かれるところである。 安心感や充実感だけでは片付かない。 通いつつも、これでいいのだろうか、学校の友だちはどうしているだろう、いつまで頼りにできるのだろう、などと子供自身にも説明できない思いもあろう。 文部科学科省の協力者会議の報告書 (1)によると、教育支援センターは平成26年度に全国の1,324か所に整備され、小中学校の不登校児童生徒の12. 1%が利用している状況にあるという(発足当時の平成5年度は8. 0%:当時は「適応指導教室」)。 この活用状況は、不登校にある子供の個々の事態を考慮し、居場所を提供するとの発想から、その子の生き方や学習を促すプログラム(例:時間割 (図1))開発などを充実させる方向にある。 具体的には、そこに通いつつ子供自身が自らのペースで学ぶこと(通所希望者支援)を中心にしている。 これとともに、学校や教育支援センターなどには行けていないが、自宅での学びを欲している子供の学びを支援する在り方の工夫が求められている。 いわゆる「訪問型支援」の充実である。 これからの通常の学校教育で期待されるT<Lの発想を重視する方向とも重なるであろう(21 世紀コンピテンシー (2))。 教師が「T:教える(teaching)」ことから、子供自らが「L:学ぶ(learning)」ことを拡大していくことである。 図1 教育支援センターにおける時間割 (例:A 市「ひまわり教室」) さらには、教育支援センターが中核的な構想を担い、地域ボランティアなどを活用した多様な支援をすることが不登校の子供の生き方や学びを支える力になる。 そこには、自治体による行政的援助の一つとして、スクールカウンセラーや地域コーディネーターなどがその専門性を十分に発揮できうる人的・物的・財政的な整備も求められる。 学校の教育相談活動の充実 (例)SCの役割と活動 すべての子供が自ら求める充実した豊かな学びを獲得できる学習援助が欠かせない。 教育の基本原理に照らしても疑う余地のない至極当然の論理である。 この意味において、上記の教育支援センターの存在は、不登校にある子供たちはもとよりその保護者や家族、学校関係者、地域の人々にとって大切な役割と機能を有しているといえよう。 そのよりよきあり様を考えるとき、各学校は〈教育の場〉としてどのような相談活動を行うのであろうか。 一般にこの社会には多様な組織や団体等があり、それら個々における相互連携のあり様がそのニーズに即応して柔軟に展開されているところである。 本稿で考える学校の教育相談と教育支援センターの活動においても、双方の専門性(立場・役割)をそれぞれが十分に発揮するところに、子供個々が自らの存在や生き方を実感し、その場所での学びの事実や自己成長を獲得していく。 双方が各々の役割を活かせない状況では、組織間相互の依存度に偏りが生じ、〈もたれ合い〉の事態も起きかねない。 とりわけ不登校の子供のサポートにあっては、とくにスクールカウンセラー(SC)の活用を考えた学校・教職員の協働態勢が不可欠である。 ある小学校のK校長からSCのあり様に関して、興味深い話をお聞きした。 以下にその具体例を示す。 その役割や活用の在り方・課題などが読み取れよう。 本校のSCの勤務は、毎週火曜日である。 この日は、一日(8時間)の仕事である。 自らも好きなコーヒーを入れて、校長室でSCを待つ。 K校長はここでの15分ぐらいの日常的な情報交換を大切にする。 SCは、市の教育支援センターのカウンセリング室の仕事もしており、校長として多様な情報を共有できると考えている。 一昨年の苦い経験が忘れられない。 6年生のM男がいじめられていた。 その事実を担任や学年では、ふざけごっことして受け止め、特段の対応をしなかった。 中学生になったM男はその事態を引きずり、他の小学校からきた同級生からもからかいや悪口、しかけケンカなどの対象になった。 9月からは登校できなくなった。 このとき、母親は心配のあまり市の相談室を訪ねて、本校のSCに相談をしている経緯がある(いまも相談中)。 このケースのことを小中の連絡協議会の席で知ったK校長は、6年生のときのM男の笑顔を思い出しつつ、自責の念を隠せなかった。 「ふざけっこ」のとき、何かの対応はできなかったのか? と。 この反省から、今年度からSCが来校する火曜日に〈教育相談委員会〉を開催している。 毎月の偶数週の火曜日の放課後1時間程度を充てている。 内容は、SC からの気になる子の情報提供や学校・教師への要望など。 また、教職員からSC へのお願い、ケース理解の助言などである。 メンバーは管理職、SC、生徒指導主事、学年主任、コーディネーター、養護教諭などである。 ここ数回は参加希望の担任も少しずつ増え、互いの学びを深めている。 教職員の多忙性を考え、基本的に出入り自由の学び合いの場にしている。 先日の委員会でも、SCが「5年のY子の母親が来室。 Y子が男子数人に足をかけられたり筆箱を隠されたりする。 Y子が担任に訴えたがうまく取り合ってくれないようだ」と報告した。 その後ただちに担任が母親と連絡を取り合い、翌日には担任が面談をした。 母親も安心した様子で、Y子にも明るい笑顔と学習活動が少しずつ戻りつつある。 母親はその後SCとも話し合っているという。 K校長はこのようなやり取りが、SCと教員および他機関等を〈つないでいる〉と実感する。 その流れをスムーズにするのが自らの役割であると考えている……。 承知のように、とくに今日の国や各教育委員会の生徒指導(含む:教育相談)における施策は、「いじめ総合対策」をテーマに掲げ、そこに子供の生き方に関する問題性、とりわけ執拗ないじめを要因とする不登校への取り組みを重視している。 そこには、例えばいじめ予防対策推進法(平成25年6月成立)や今回の不登校支援の報告書などに示される防止的な取り組みの具体化が連関している。 このような動きに呼応して、SCの存在がクローズアップしている。 文部科学省の施策でも、各教育支援センターと連携・協力を強化し、全公立中学校へのSCの配置や課題のある学校にSCの週5日相談体制導入、SCを活用した教員研修やストレス対処等のプログラムの実施などに取り組んでいる。 また、各学校ではSCが小5と中1対象に個人面接を行う、SCと一緒に「いじめを学ぶ授業」を行うなど、いじめや不登校の未然防止に努めている例も少なくない。 不登校を予防する教育相談活動 組織援助の在り方と工夫 (1)学級担任へのサポート 教師とりわけ担任にとって、子供が学校に来られなくなることほどつらいことはない。 その子供自身学校に行かなくてはならないと思いつつも、登校できない事態に本人なりに苦しむ。 前の日までは平静を装いつつも、朝になると頭痛や吐き気、発熱などの身体不調を訴えることになる。 学習用具を整え、登校の準備をすっかり済ませているのに朝になるとグズグズしてしまう。 このような不登校の心理 (図2)を教育者として理解しているだけに、その子との距離の取り方や指導援助の具体策が見えにくくなる。 ここにあっては、例えばSCが担任の悩みや不安、いまの援助の実情などをよく聴き受け一緒に考えることである。 また、担任が指導する際に役立ちそうな資料や他の教員から情報を提供することも有益であろう。 図2 不登校の子の心理 (2)教職員の情報共有及び管理 相談活動の実効を挙げるためには、校内の組織(図3)が各々の担当が把握した状況や日頃の教育活動の事実を情報提供することである。 教員の役割が機能化・態勢化する(柔軟に動く)ことを重視したい。 例えば、外部の研修会等で得た情報や専門機関の発達検査の活用・理解などを生徒指導部会で学び合うことである。 また、「教育相談だより」を発行して、共有したい相談の知識や情報を掲載する。 SCや養護教諭・栄養教諭など特異な立場で子供とかかわる教員の声を紹介する。 その際に、これらの活動で得られた子供の個人情報や各種データについては、その有効活用のためにも守秘義務に徹し、その管理・保管(含:廃棄)に努める必要がある。 (3)校内及び関係諸機関との連絡調整 日々の組織的活動としては、担任・学年教員をはじめ管理職、生徒指導担当、特別支援教育コーディネーター、不登校問題の担当、養護教諭、スクールカウンセラーなどが協働して子供に向き合う (図3参照)。 また、不登校の事態が学校教育の範疇を超えて地域の医療や福祉などの専門機関と連携協力する場合、とくに教育相談所(室)、児童相談所、家庭支援センター、保健所、図書館など子供が安心して過ごせる場所をすすめることである。 図3 校内組織の例 (4)ケース研究による不登校理解 教員自らがケース対応力を身に付けることである。 とくに不登校の場合、その子の内なるこころの辛さを的確に理解したい。 例えば、担当者(担任)がその子供を援助するプラスエネルギーを校内研究会で学び合うことである。 このことで苦しんでいる、こんな思いでいるのでは? 担任としてこのように進めてはどうか? などの視点から検討する。 また、全教職員が自己関与する研究組織でありたい。 [注] (1) 「不登校児童生徒への支援に関する最終報告」文部科学省:不登校に関する調査研究協力者会議、平成28年7月 (2) OECDの提唱する「21st Century Competencies」(2015. 5)である。 知識(knowledge)、スキル(skills)、エモーショナルクオリティ(emotional qualities)、ウェルビーイング(well-being)、メタコンピテンシー(meta competencies)などの能力を指している。 東京聖栄大学教授 有村久春 Profile ありむら・ひさはる 東京都公立学校教員、東京都教育委員会勤務を経て、平成10年昭和女子大学教授。 その後岐阜大学教授、帝京科学大学教授を経て平成26年より現職。 専門は教育学、カウンセリング研究、生徒指導論。 日本特別活動学会副会長。 著書に『改訂二版:改訂版:キーワードで学ぶ特別活動 生徒指導・教育相談』『カウンセリング感覚のある学級経営ハンドブック』など。

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